経産省・新着情報
2022年4月13日
パネルの内容は特許庁ホームページにも掲載します。先立って公開した特許庁YouTube動画「ここがすごいぞ!日本の十大発明家」と併せて、ぜひご覧ください。
パネル展示の概要
期間
場所
特許庁へのアクセスと入館案内について
※新型コロナウイルス感染症対策のため、来庁の際には、マスクの着用等の感染予防に御協力ください。
明治18年(1885年)4月18日に、初代特許庁長官を務めた高橋是清らが現在の特許法の前身である「専売特許条例」を公布し、日本の特許制度が始まりました。
これを記念し、昭和29年(1954年)1月28日に、通商産業省(現在の経済産業省)は、特許制度をはじめとする産業財産権制度の普及・啓発を図ることを目的として、毎年4月18日を「発明の日」とすることを決定しました。
パネル展示内容
「イノベーションに寄与した日本の発明」
「QRコード」 (株)デンソーウェーブ
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-c.png?w=1118&ssl=1)
「食器洗い乾燥機」 パナソニック(株)
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-d.png?w=1118&ssl=1)
「微細藻類の培養技術」 (株)ユーグレナ
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-e.png?w=1118&ssl=1)
「冷却ジェルシート」 小林製薬(株)
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-f.png?w=1118&ssl=1)
「子ども発明家に聞きました!」
感震シャッターとコンパクト転倒防止で安心だなー
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-g.jpg?w=1118&ssl=1)
環境に優しい「繰り返し使えるストロー」
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-h.jpg?w=1118&ssl=1)
ピカッとソルトポット(塩と砂糖を区別できる)
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-i.jpg?w=1118&ssl=1)
片手でくるんと結べます(片手でゴミ袋の口を結べる装置)
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-j.jpg?w=1118&ssl=1)
洗濯バサミまとめる君
![](https://i0.wp.com/www.meti.go.jp/press/2022/04/20220413001/20220413001-k.jpg?w=1118&ssl=1)
特許庁YouTube動画「ここがすごいぞ!日本の十大発明家」
4月11日(月曜日)より、特許庁ホームページ「4月18日は『発明の日』です」に、動画「ここがすごいぞ!日本の十大発明家
」を掲載しています。
現職の特許審査官が、「日本の十大発明家」*2である豊田 佐吉(木製人力織機)、御木本 幸吉(養殖真珠)、鈴木 梅太郎(ビタミンB1)の3名について、発明に至るまでの苦難の道のりと、発明家の不屈の精神により生み出された発明が世の中をどのように豊かにしたかなどのエピソードを紹介します。
動画を通し、これらの歴史的な発明が我が国の技術開発の推進に寄与したことを学んでいただき、未来を拓く産業財産権制度について関心を深めていただければ幸いです。
昭和60年(1985年)4月18日に、専売特許条例の公布100周年を記念して特許庁が選定した、日本の歴史的な発明家10名です。
詳しくはこちらを御覧ください。
豊田 佐吉(木製人力織機)
御木本 幸吉(養殖真珠)
高峰 譲吉(アドレナリン)
池田 菊苗(グルタミン酸ソーダ)
鈴木 梅太郎(ビタミンB1)
杉本 京太(邦文タイプライター)
本多 光太郎(KS鋼)
八木 秀次(八木アンテナ)
丹羽 保次郎(写真電送方式)
三島 徳七(MK磁石鋼)
担当
特許庁 総務部 総務課 広報室長 松浦
担当者: 中野、林、佐藤
電話:03-3581-1101(内線 2108)
03-3501-6792(直通)
03-3593-2397(FAX)
E-Mail:PA0270@jpo.go.jp
※新型コロナウイルス感染症対策により、職員不在の場合が多いため、上記メールをご活用ください。