内閣府・新着情報
2023年4月
- 大山 睦
- 一橋大学イノベーション研究センター教授
- 神林 龍
- 一橋大学経済研究所教授
要旨
本論文では、「マネジメントや組織構造に関する調査(JP MOPS)」を利用して、テレワーク実施の促進要因を分析する。多くの既存研究において、職種の特性や労働者個人の属性に着目して、テレワークを促す要因の分析が行われていた。本論文では、構造化されたマネジメントとテクノロジー導入という組織の特性に焦点を当て、それらがテレワークの実施を促進するかどうかを考察する。主な分析結果は以下の通りである。第一に、マネジメントが構造化されている事業所はテレワーク実施率が高い。第二に、人的資源管理に関するマネジメント・プラクティスと生産管理に関するマネジメント・プラクティスの両方がテレワークの実施と正の相関関係にある。第三に、短期的ではなく、長期的なマネジメントの改善がテレワークの開始と正に相関している。最後に、最新テクノロジーを導入している事業所はテレワーク実施率が高い。これらの結果は、構造化されたマネジメントとテクノロジーが企業間や事業所間におけるテレワーク実施率のバラツキを説明することを示唆している。
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テレワーク、マネジメント、テクノロジー(PDF形式 364KB)
全文の構成
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1 Introductionpage2
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2 Brief Literature Reviewpage3
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3 Datapage5
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4 Resultspage7
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5 Conclusionspage12
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Referencepage15
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Tablespage16